コア技術企画の前提となる技術の棚卸し②
■技術の棚卸しの更新と活用方法
技術の棚卸しは、初回は時間がかかりますが、一度作成すればメンテナンスは難しくありませんので、最低でも年1回は更新すべきです。製品・技術開発のスピードは加速化しており、1年でも内容は大きく変わっている可能性があるからです。メンテナンスの実施は各技術担当者が担い、それを技術企画部門が取りまとめるのがよいでしょう。
技術の棚卸しの結果は「全社技術マップ」「全社技術体系」といった名前をつけて社内で公開します。その際、各技術についての問い合わせ先担当者名も入れておくことをお勧めします。社内連携は、技術マーケティング戦略においても、また新たなコア技術を生み出すためにも大変重要です。技術担当に誰でも気軽に問い合わせでき、交流できる企業風土をつくることが大事です。
「全社技術マップ」「全社技術体系」といった名称で社内共有された技術の棚卸し結果は、以下のような多岐にわたる場面で活用が可能です。
- 全社および事業部門の中期経営計画のうち「技術」に関する部分の策定（経営・事業企画部門）
- 新製品・新事業開発（新製品・新事業開発部門）
- 製品改良（既存事業部門、開発部門）
- 新たなコア技術開発戦略の策定（研究開発部門）
- 全社技術の外部発信（研究開発部門、広報部門、既存事業部門など）
- 全社知財戦略の企画（知的財産戦略部門）
特に最近では、自社技術を発信することで外部とのコラボレーションにつなげる、いわゆるオープンイノベーションが大変重視されていますので、自社の保有技術を外部へ発信できるようにしておくことには大きな意義があります。